ホームページを制作会社に任せていると、「ドメインもサーバーも向こうで用意してくれたから大丈夫」と、名義を気にしないまま何年も過ぎていることがあります。普段はそれで困りませんが、制作会社を替えたい、担当者と連絡が取れない、会社名を変えた、といった場面で初めて「このアドレスは誰のものなのか」が問題になります。この記事では、ドメインとサーバーの名義について、何を・どこで・どう確認すればよいかを整理します。
ホームページの所有権を考えるとき、まとめて「名義」と呼ばれているものは、実際には次の4つに分かれます。
このうち一つでも自社の手元にないと、いざというときに動きが取れなくなります。特に見落とされやすいのが、登録者は自社名なのに、管理会社のアカウントは制作会社のものになっている、というケースです。名義上は自社のものでも、自分では更新も移管もできない状態です。
ドメインの登録情報は、「WHOIS（フーイズ）」という仕組みで誰でも調べられます。ドメイン管理会社各社のサイトに検索窓があり、自社のドメインを入力すると登録者名などが表示されます。
ただし、表示されるのが制作会社名や管理会社名だけ、という場合があります。これは個人情報を隠す「代理公開」の設定によるもので、それだけで制作会社の持ち物と決まるわけではありません。代理公開が使われているときは、実際の登録者がだれかを制作会社に聞いて確かめます。
.jp ドメインのうち、co.jp などの属性型ドメインは、原則として登録できる組織が決まっています。一般の .jp や .com は個人・法人を問わず登録できるため、制作会社名で取得されていることもあり得ます。
サーバーの契約は、WHOISのように外から調べることができません。確認の手がかりは次のとおりです。
請求がすべて制作会社経由で来ている場合、サーバーは制作会社の契約で、そこに自社のホームページが同居している形であることが多いです。この形自体は珍しくありませんし、管理を任せられる利点もあります。大切なのは、解約や乗り換えのときにデータがどう扱われるかを、事前に分かっている状態にしておくことです。
手元で分からない部分は、制作会社に確認します。次のように具体的に聞くと、答えも具体的になります。
答えは口頭ではなく、メールなど文字で残る形でもらっておくと安心です。担当者が替わっても、後から確認できます。
制作会社名義だったからといって、すぐに問題があるとは限りません。管理を任せる契約であれば、制作会社名義で運用するのは一つのやり方です。確認したいのは、「必要になったときに、自社へ移せる約束があるか」です。
移せる約束があれば、今すぐ名義を変える必要はないかもしれません。約束がはっきりしない場合は、契約の更新時などに合わせて、登録者を自社名義に変更してもらえるか相談してみるのも一つの方法です。ドメインの名義変更は管理会社ごとに手続きが決まっていて、多くの場合、現在の登録者の協力が必要になります。関係が良好なうちに話しておく方が、手続きは進めやすくなります。
これから新しくホームページを作る場合は、契約の前に上の質問をしておくのが一番簡単です。月額制のサービスでは、ドメインやサーバーが月額に含まれていることが多く、その分「だれの名義で取るのか」が契約書に書かれていないこともあります。見積もりの段階で聞いておけば、あとで食い違いが起きにくくなります。
参考までに、エムズショップの0円ホームページでは、ドメインは最初はエムズショップの名義で取得し、解約されるときにはお客様の名義へ移すことができます。料金とサービス内容はホームページ制作の料金表にまとめています。
ドメインとサーバーの名義は、登録者・管理アカウント・サーバー契約・データの4つに分けて確認します。ドメインはWHOISで調べ、分からない部分は制作会社に文字で答えてもらいます。大切なのは、名義がどちらかよりも、「必要になったときに自社へ移せるかどうか」が分かっている状態にしておくことです。
